2017年11月24日

・独立行政法人労働者健康安全機構では、労働災害の発生状況や行政のニーズを踏まえ、労災補償政策上重要なテーマや新たな政策課題について、時宜に応じた研究に取り組んでいます。
・「労災疾病等医学研究普及サイト」では、現在実施している９テーマの研究の紹介に加え、これまで実施してきた研究成果についても掲載しています。

・今回は「筋骨格系疾患研究」についてのご紹介です。

・報告の内容は、首都圏の多業種勤労者9,307名を登録し、腰痛に関連する多面的アンケートを施行、同意の得られた16事業所5,310人に対し翌1年および2年後の腰痛状況を調査分析し、腰痛の発生要因、慢性化させる要因は身体的な問題だけではなく、心理・社会的要因も大いに関わっているといことを述べています。

・労働者の腰痛対策には身体的な負担をできる限り減らすと同時に心理・社会的要因への配慮も必要です。

・腰痛による休職者、離職者を減らすためにお役立てください。

※「職場における非特異的腰痛の対策」については、こちらをご覧ください。