2017年6月28日

　労働者健康安全機構が平成29年３月に作成した「糖尿病に罹患した労働者に対する治療と就労の両立支援マニュアル」は、「糖尿病」の分野では、がんや脳卒中とは異なり、入院等で休職する患者は少数であり、通院による「治療継続」が支援の主目的であることを明確にし、主治医から事業者へ、そして、事業者から主治医への情報共有のため、「糖尿病両立支援手帳」を使用するスタイルを提唱し、実際の手帳活用例を挙げています。

　また、当マニュアルでは、「当マニュアルの位置づけとして、仕事の問題で糖尿病治療継続に困難を感じている患者に対して面談や相談を行い、その解決策を共に考え、必要があれば会社のスタッフあるいは主治医に連絡し対応を共に考えて、糖尿病治療への取組を難しくしている仕事上の問題点を改善し、より良い糖尿病治療を継続可能とし、合併症の予防や健康寿命とQOLの維持を最終目標としています。これは、就労糖尿病患者の働く意欲を高め、ひいては労働生産性の向上に繋がり、企業においても貴重な人材を失うことなく大きなメリットとなります。」と記載しています。(両立支援マニュアルより)

　当マニュアルを参考に、「糖尿病両立支援手帳」を使用して、医療現場(病院)と職場(事業場)の連携を図り、患者(労働者)の治療の環境整備を推進し、自己中断を予防していきましょう。

※治療と就労のマニュアルは、こちらをご覧ください。【労働者健康安全機構】