2018年1月22日

　独立行政法人労働者健康安全機構では、労働災害の発生状況や行政のニーズを踏まえ、労災補償政策上重要なテーマや新たな政策課題について、時宜に応じた研究に取り組んでいます。「労災疾病等医学研究普及サイト」では、これまで実施してきた研究成果について掲載しています。

　その中から、職場復帰に向けた対応としてリハビリテーション分野での研究をご紹介します。

　この研究では、全国の労災病院における脳血管障害(15歳から64歳)の早期復職のモデルシステムの研究を行いましたが、発症後１年半までの復職率は46.2%であり、経時的には発症３ヵ月前後と１年半前後の二つにピークがあることが認められました。

　「職場復帰のためのリハビリテーション」研究結果の詳細は、こちらをご覧ください。【労働者健康安全機構】

　職場復帰のためのリハビリテーションは、発症当初から綿密かつ多面的アプローチが不可欠ですが、近年、医療経済情勢の変化により病院態勢の急性期化が進み、在院日数の短縮化が強まっています。こうした中で、特に注目される治療と就労の両立支援に向けた取組において、参考になる指標です。