2019年12月27日

現在、様々な業種において皮膚疾患を引き起こしやすい化学物質が用いられていますが、中には原因物質が特定されにくい、就業制限をするほど自覚症状が強くない等の理由で十分な対策がなされず、皮膚疾患が放置されているケースも見られます。

一方、特定化学物質障害予防規則や労働安全衛生規則では皮膚障害防止対策の重要性が示されているほか、リスク低減対策としては、化学物質の有害情報を早期に収集することが必要とされています。

そのため、物理的因子疾患研究では、科学的物質に関する皮膚への影響を集積するデータベースの構築を行いました。

• 職業性皮膚疾患NAVIについて

職業性皮膚疾患NAVIとは、産業化学物質による職業性皮膚疾患発生時に、事例報告入力フォーマットへ可能な限り報告し、化学物質による皮膚疾患の発生状況を迅速に把握するためのシステムです。

・「事例検索システム」

会員登録済みの医師限定で閲覧、新規事例登録が利用できます。

・「化学物質感作性情報検索」

会員登録なしで閲覧可能で、様々な条件で化学物質情報を絞り込み、検索できるシステムです。

・「関連文献検索」

会員登録なしで閲覧可能で、職業性皮膚疾患に関する英語文献、日本語文献を検索し、抄録を確認できるようになっています。

また、医師が外来診察中に検索できるよう、スマートフォン・タブレット端末からの使用にも対応しています。

詳しい研究内容は、「労災疾病等研究普及サイト」をご覧ください。

→　https://www.research.johas.go.jp/22_inshi/past01.html